Google、Yahoo!広告で使われる自動入札ってなに?効率的にCVを上げる
広告運用を行っているけれども、手間がかかって作業効率が悪く、困っている人はいませんか?
そのような方におすすめの方法が、自動入札です。広告運用の手間を抑制しつつ、広告の効果を維持・向上させられる手法です。
自動入札について
自動入札とは、WEB広告を出稿するにあたって、入札単価を自動調整できる機能のことです。
入札単価とは、広告1クリック当たりの最大の支払価格を指します。入札単価が高いと広告が上位表示され、より多くのユーザーの目に留まる可能性が高いです。
通常は広告運用の担当者が競合他社の入札状況などを見て、自分で調整しなければいけません。しかし、自動入札を導入すれば自分で調整する必要がないので、それだけ手間を省けるわけです。
Google広告とYahoo!広告の自動入札機能比較
WEB広告を展開していく中で、GoogleとYahoo!はメディアとしてはツートップです。Google広告もYahoo!広告も自動入札があります。しかし、両者には異なる特徴があります。
例えば、シグナルの違いです。両者を比較すると、Google広告の方が多岐にわたる対象に対応していることがわかります。表示言語や各種キャンペーンなどが対象です。Yahoo!広告にはそのような項目はありません。さらに、Google広告では今後、モバイルアプリの評価なども対象になるようです。
機能面にも両者には違いが見られます。その中でも大きな違いが、コンバージョン値の最大化と拡張クリック単価です。Google広告のコンバージョン値の最大化は、売上を最大化するためのツールです。一方、Yahoo!広告で導入されている拡張クリック単価は、コンバージョンの可能性がある場合、あらかじめ設定した入札単価を自動調整する機能です。単価の設定については手動で行わないといけません。
自動入札が使われる理由
自動入札を導入する理由としてまず大きいのは、担当者の負担が大幅に軽減されるからです。自動的に調整してくれるので、競合他社の入札状況をこまめに確認し、その都度入札する作業から解放されます。
広告の成果向上が見込めるのも、多くのところで導入の進められている理由です。現在ではメディアの学習も進んでいて、広告の配信精度も高まっています。入札精度が低いという批判もありましたが、今では飛躍的に進化しているので、手動入札以上の効果も十分期待できます。
自動入札の落とし穴
自動入札には注意しなければならないポイントもあります。
まずは即効性のない点です。ある程度の学習期間が必要で、対応できるようになるまで、少なくても2~3週間必要です。データ量によっては、成果が出るまで1か月くらいかかるかもしれません。導入してしばらくは、効果が出なくても授業料だと割り切ることが求められます。初期にクリック単価が高騰して、慌てて手動入札に戻してしまう企業もあるようなので、注意しましょう。
自動入札は学習することでその精度が高まります。ということは、十分なデータ量が確保できていないと学習できず、なかなか精度の上がらないということです。Googleを一例に取ると、直近30日間で30CVは必要だと言います。もしこれだけのCV数をこのままでは確保できないというのであれば、入札戦略の見直しやマイクロCVの設定なども検討しましょう。
Google広告とYahoo!広告の自動入札を設定する
Google広告もYahoo!広告も自動入札の設定方法は基本的には一緒です。
一つは、キャンペーンの単価設定から始める方法です。キャンペーンの設定タブ→単価設定の順番にクリックします。希望する自動入札の種類を選択し、その目標値を設定しましょう。
もう一つの方法が、ポートフォリオ入札戦略を使用するアプローチです。独立した入札設定を入力します。すると、その内容がキャンペーンで適用されるわけです。管理画面のツール→共有ライブラリ→入札戦略の順番でクリックします。
おすすめは、ポートフォリオ入札戦略です。キャンペーンの単価設定の場合、複数キャンペーンがある場合、それぞれ別個で設定しなければなりません。このポートフォリオ入札戦略の場合は、複数のキャンペーン共通で戦略設定することが可能です。
ポートフォリオ入札戦略にすることで全体で学習するため、機械学習の効率が上がりやすいというのもメリットの一つです。さらに一括設定できるので、作業にかかる時間も短縮できます。
まとめ
広告運用で入札をいちいち手動で設定するのはなかなか大変です。
この自動入札を利用すれば、これまでの学習を生かして自動的に調整してくれるので、運用者の負担を大幅に低減できます。ただし、すぐに正しく調整はできません。少なくても2~3週間程度の学習期間が必要になると考えてください。自動入札の特徴や仕組みを理解すれば、今まで以上に高い広告効果を生み出すかもしれません。